設立趣旨

（１）「健康食品・サプリメント」を取り巻く現状

　高齢化社会の到来と生活習慣病が蔓延する現代において、病気の予防と改善に役立つ健康機能を有する食品への期待は、一層高まっています。健康食品・サプリメントの種類は右肩上がりで増え続け、消費者にも受け入れられてきました。 しかし、いわゆる「健康食品・サプリメント」に分類される食品には、第三者機関による科学的根拠（エビデンス）の裏付けのある、有効性と安全性に優れた健康食品・サプリメントと呼べるものが存在する一方で、有効性などを裏付けるデータさえないものも出回っているのが現状です。どれを選び、どう使えば期待する効果が得られるのかもわからずに使用している人も、数多く存在しています。
　科学的根拠に裏付けられた健康食品・サプリメントであっても、子ども、高齢者、障害者、病者など、使用者の属性や生活条件などによって、適切な使用法は異なってきます。使用者に適したものを選び、継続的に適切な使い方をすることで本来の効果が得られるのですが、適切な使用法が十分に伝えられていないため、期待した効果が得られず、むしろ健康を害する事例さえ見受けられます。
　また、健康食品・サプリメントの使用法などをアドバイスする立場にある医師、薬剤師、保健師、管理栄養士、サプリメントのアドバイザリースタッフなどの専門家も、十分な知識を得ているとは言いがたい状況にあります。

（２）今求められる確かなエビデンス～ナチュラルメディシン・データベース

　世界中の健康食品・サプリメントに関する研究論文を評価・精査し、それらの科学的根拠を網羅したものが、米国発の最大級のデータベース「ナチュラルメディシン・データベース」です。 信頼性のある「ナチュラルメディシン・データベース」を活用すれば、医療機関や健康支援団体等に、適切な情報を提供することが可能になります。メディアを通じて、健康食品を使用している一般消費者に発信する仕組みの構築も可能になります。さらに、健康食品・サプリメントを開発・販売する健康産業関連企業に対して、健康食品・サプリメントの正しい情報の提供や教育を行うこともできます。
　正しい健康食品・サプリメントの情報発信は、健康被害を減らすだけでなく、ひいては国民の健康増進に寄与するという点でも重要です。また、健康食品・サプリメントの日本特有の素材・成分についての情報を集積し、それらをナチュラルメディシン・データベースへ盛り込めば、国内のみならず、世界に発信することも可能になります。
　このような状況をふまえ、これまで健康食品・サプリメントの研究・評価などに関わってきたメンバーが中心となって、日本健康食品・サプリメント情報センターを一般社団法人として設立いたしました。
　本センターは、ナチュラルメディシン・データベースを基盤とし、消費者の益に利する健康食品・サプリメントの普及を実現することを目的としています。

設立背景

（１）健康食品・サプリメントと健康被害

　健康食品・サプリメントに関する各種調査によると、国民の45％以上が健康食品を使用しています。中でも高齢者では60％以上、病者では70％以上、疾病や体調不良のある高齢者に至っては80％もの方たちが使用するほど、健康食品・サプリメントは社会に浸透しています。健康食品・サプリメントは、体調が優れない人、病気を有している人、医薬品を服用している人などの多くが、積極的に使用している状況があります。それも多くの種類と量を摂っている実態があり、使用によって健康効果を実感している人が多数いる一方で、効果が得られないばかりか、健康被害が起こっている事実さえあります。

（２）製造者、研究者、メディアの連携の必要性

　もともと、健康食品・サプリメントは、通常の食事で不足しがちな栄養成分を補うために摂取するものという認識がありました。しかし今では、体調不良を改善するため、血圧や血糖値などを降下させるといった、医薬品に近い効能・効果を消費者が求める傾向が強まっています。健康食品・サプリメントを、こうしたニーズに応えられる適正なレベルのものにしていくためには、製造者だけでなく、研究者、メディアを加えた三者が連携し、広く一般に普及啓蒙に取り組むことが不可欠になってきます。いかに優れた製品であっても、それを正しく評価する専門家がいて、その結果を医療専門家やメディアが正しく伝えなければ、健康食品・サプリメントの効果は十分に発揮されないのです。

（３）健康食品・サプリメントを正しく評価する意義

　すなわち、健康食品・サプリメントは、使用者に適したものを選び、適した使い方をしなければ、本来の効果を得ることができません。その人の状態に合っていない素材のものが使われていたり、素材は適していても加工法や配合などによって品質が確保されていない製品を選んでいたりする例もあり、さらに、適した製品であっても正しい使い方をしていないために期待する結果が得られていない、という状況も数多く存在しています。
　健康産業と健康支援団体を結び、正しい製品を正しい健康情報とともに使用者に伝えること――その役割が、日本健康食品・サプリメント情報センターの存在意義の一つであると認識しています。
　現在、健康食品・サプリメントの製品の評価は、有効性、安全性、医薬品との相互作用、品質などについて、試験機関、認証機関、データベースなどが実施しています。しかし、健康食品・サプリメントの審査から継続性、法規遵守までを見極める評価をし、健康情報の的確な伝達、そして産業界、医学界、消費者に向けた健康機能教育を実施する機関はなく、その登場が強く望まれていました。
　「ナチュラルメディシン・データベース」は、健康食品・サプリメントの有効性、安全性、相互作用などの科学的根拠を集積した世界最大のデータベースです。ナチュラルメディシン・データベースを基盤とする日本健康食品・サプリメント情報センターの設立は時代の要請であり、今後、多くの関連団体などと連携を図り、責任をもった活動をしていかなければならないと強く任じているところです。